TUINSからのお知らせ

　3月7日（木）、大谷友男研究室（現代社会学部 観光専攻）が公益財団法人 九州経済調査協会 事業開発部（福岡市）と共同で「能登半島地震に伴う２月の北陸地域における宿泊稼働指数」について調査結果を発表しました。
　1月の状況は、すでに発表済み（https://www.tuins.ac.jp/2024/02/14174/）で、風評被害等による観光客減少の影響が見られる一方で、金沢や高岡といった能登半島に近い都市では、復旧関係者等の需要が旺盛で、宿泊稼働指数が高水準であったことを明らかにしています。
　今回の発表は、徐々に復旧が進んだり、3月16日からの北陸応援割を控えたりする中で、北陸の宿泊施設における２月の稼働状況が実際にどのようであったかを、ビッグデータを用いて明らかにしました。

※詳細は下記URLよりご確認ください。

20240307 記者発表資料 

・教員紹介ページ（大谷准教授）

教員紹介（大谷友男）